元刑事の防犯アドバイザー考察【拡大する違法薬物使用事案について】

平素から当社ホームページをご覧いただきありがとうございます。ホンダエンタープライズ株式会社防犯アドバイザーです。５月号は拡大し続ける違法薬物使用事案について、元警察官の私から考察していきたいと思います。

２０２６年に入り、殺人事件、強盗殺人事件、重大交通事故等が絶えず報道されています。そんな中でも…「闇バイトに起因する凶悪犯罪」と「大学スポーツ部による違法薬物事案(大麻使用、所持事案)」は善良な市民にとっても反響が大きいものではないでしょうか。

特に違法薬物事案に関しては、単なる個人の犯罪ではなく…

・学校側や連盟が対応に追われ

・学校長や監督等の責任者が記者会見で頭を下げて謝罪し

・運動部は一部から二部への格下げや大会出場停止等の処分を受ける

…という色々な人を巻き込む犯罪ですよね。

それでは何故に若者がそのような犯罪に手を染めてしまうのかということです。

私も刑事として事件捜査に携わっていた時、多くの薬物使用者を取り扱いました。その多くが20代前半の若者で、10代の学生もいたことをよく覚えています。

薬物使用者(被疑者)が口を揃えていうことは…「確かに薬はやったけど、俺は何も悪いことしてない。誰にも危害を加えていないし迷惑もかけていない」という供述。

客観的には、本人達の言い分も間違っていないように聞こえます。

更には覚醒剤やMDMAは摂取することで幻覚を見て暴力的になることがかなりの確率でありますが、大麻使用に関してはリラックスしたり眠くなる、よく眠れるという人も多くいるのです。

それでは何故、大麻使用と所持が法律で禁止になっているのでしょうか？

法律的な解釈をさせて頂きますと、一番は「健康被害」です。大麻に含まれる有害成分であるTHC（テトラヒドロカンナビノール）が、脳をはじめとする心身に様々な悪影響を及ぼすとされています。 

その他、脳の機能や精神障害のリスク、身体への影響が懸念されており、まだ具体的に「何が悪い、第三者に危害が加わる」と特定されていませんが、まだ解明されていない未知数な薬物である為に違法薬物と指定されている訳です。

次に、違法薬物事案の被害者は一体誰になるのか…。それは何故どのような解釈でそれが被害者になるのか…。

警察的な解釈をすると被害者は「社会全体」であると言われています。違法薬物使用者が増えて街中に出ることで、何人でも被害者になる可能性があるということです。

これまで、非人道的で動機すら訳がわからないような事件や事故の中には違法薬物使用者が絡んでいることが多くありました。

…自動車の暴走なんかは典型的ですよね。

これらのことは、成熟した社会人や家族をもっているサラリーマンはとても理解することだと思います。

しかしながら、まだ何も知らない若者はどうでしょうか？「バレなければ良い」「よく眠れるだけだから問題ない」「大した罪にはならない」と甘いことばかりを考えて、犯罪に手を染めてしまうことだと思います。その若者の感情に付け入る反社会勢力集団に対しても激しい憤りを感じます。

前述したように、違法薬物事案が明るみになると、本人のみならず学校やスポーツ連盟や運動部にも大きな打撃を受け、個人が責任を取れないような状況になるのですが、そのリスクを知らずして若者が違法薬物に手を染めてしまうのです。

それでは学校やスポーツ連盟の対応はどうすれば良いのでしょうか？結局どうすれば良いのか…ということになりますよね。

現状、警察組織のみならず行政機関も一丸となって「相談室の開設」・「ポスター等の啓発活動」をしています。大学側も「講演会」を開いたり、監督コーチが注意喚起する等…色々な対策をしていると聞きます。

ですが果たして前述のような若者にそれは響くのでしょうか？という疑念が拭えないのです。やはり若者に対しては、文章・ポスター・講和による教養がどの程度影響あるのか…という話です。

ホンダエンタープライズとして考える一番の対策は、「予防の為に検査を行う」ということです。

そこで是非！当社の商品である「違法薬物尿検査カップ」を使用して頂くのはいかがでしょうか？

ホームページにも掲載してあるように、当社の取り組みが日本経済新聞を始めとするメディアに取り上げられ、スポーツ連盟、芸能界、民間企業からの注文もたくさんいただいています。

我々ホンダエンタープライズはスポーツ連盟さんやスポーツ選手を応援しております。皆様が活躍できるように私達もお手伝いできればと願っておりますので、宜しくお願い致します。